前十字靱帯損傷の診断（何が重要か）

どんなけがでもそうですが、医師は、まず、どのようにしてけがをしたのかを尋ねます。
事故で膝に強い力が加わったのであれば、当然、膝の靱帯の損傷も考えます。
例えば、単車に乗っていて事故に逢い、足をついたと言えば、前十字靱帯損傷の可能性が出てきます。

その上で、医師は、患者の膝を前後左右に押したり、引っ張ったりして、膝がぐらついていないか確かめます（徒手不安定検査といいます。）。そのときの膝の緩み方で、膝のどの靱帯を傷付けたのかが分かります。
前十字靱帯損傷だと、どんな検査で所見（異常）が出るのかは、次回説明します。

今日は、画像診断の位置付けです。
前十字靱帯損傷に限らず、損保会社（調査事務所）は、画像診断を重視しすぎる傾向があります。
前十字靱帯損傷であれば、MRIで所見（異常）がなければ、後遺障害の認定は難しいのが実情です。

痛みが一貫して続き、症状固定時にもその痛みが残っていることが、診断書から明らかであれば、神経症状として14級9号（局部に神経症状を残すもの）にはなるかもしれません。
しかし、MRIで所見（異常）がなければ、12級13号（局部に頑固な神経症状を残すもの）の認定も難しいでしょうし、動揺関節として、12級7号（関節の機能に障害を残すもの）、10級11号（関節の機能に著しい障害を残すもの）、8級7号（関節の用を廃したもの）の認定は無理です（動揺関節の後遺障害等級については、→こちら）。

ここに、医師の感覚と調査事務所の判断のずれがあることは、以前も説明しました（→こちら）。
例えば、日本整形外科スポーツ医学会のパンフレットでは、「診断には徒手的診察が重要です。補助的診断法としてMRIが役に立つことが多いです。」と説明されています（→こちら）。
確かに、MRIの靱帯損傷の診断率は、90％以上とされているようですが、100％ではないのですから、MRIで所見（異常）がないからといって、前十字靱帯損傷ではないというのは、非科学的です。

といっても、調査事務所が前十字靱帯損傷と見ないのであれば、あとは、裁判で争うしかありません。
医学が絡むケースも扱っている弁護士に相談すべきです。